危険なのはコロナよりマスコミだ

金融資本家たちが動くとき、彼らの動きを邪魔するような人びとには、暴力が向けられる。

環境活動家や、原発反対派、基地建設反対派が、暴力の対象となるのは、個別の事象としてではなく、すべて金融資本家たちの意図に反する動きを積極的に行っているためである。

さて、そんな金融資本家たちが手に入れた便利な道具が、マスコミである。

マスコミが金融資本家たちの金儲けのためにどのように使われたのかを知るには、『偽情報退散！ マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている（5次元文庫）』が役立つ。この本によると、特に婦人向け雑誌は、太平洋戦争の際、暮らしを守るためには戦争に踏み切るしかないという意識を植え付けるために、太平洋の東西で役立ったのである。

いざ、戦争が始まれば、そこでも、金融資本家たちの意図にそった方向へと戦線が動くようにマスコミが利用される。無意味に戦線を拡大し、日本においては優秀な若者を無駄死にさせるために戦地へと率先して送り出させ、意味のないとわかりきっている巨艦を建造させた。そうした、方向に導くために、ただただ彼らの代弁者となる専門家だけを紙面に登場させ、代弁者となることを拒否する者には活躍の場を与えないようにするのである。

こうして不安をあおり、同調圧力を高めておいて、狂人を舞台の中央に登場させ、権力による暴力も使いながら、世界大戦やコロナ騒動という演劇のシナリオを進め、彼らの思い描いた成果を得ようとするのだ。

ほんの少数の金融資本家たちが利益を受け取る一方で、9割以上を占める大衆は一方的に損害を被ることになる。今回の騒動でも、先の大戦を超える死者が（ワクチン接種を原因として）生じることになるのではないかと私は見ている。

今起きていることは、新型コロナという伝染病に人類全体で立ち向かっているというできごとではなく、大衆を資源として見る金持ち集団が、マスコミを使い、国家や国際機関を利用して、でっちあげた災禍が大衆を襲っているという事態なのだ。

第二次世界大戦の際、マスコミが与える情報に接したせいで戦争を回避できなかったように、今も、マスコミが流す情報に接してしまうと、相手の策略にまんまとはまることになる。マスコミは最初から、新型コロナの存在を疑うようなことはいっさいせず、死者数を累計でのみ報道するなど、不安を煽り続け、同調圧力をかけ続けている。これが、今回の騒動が作られたものである何よりの証拠だろう。

ワクチンを打たせようとする彼らの熱心さを見るに、今回ばかりは本気で取り組む必要があるようだ。