毎日出てゐる青い空

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食を楽しむ文化を育んだ水と土と森の土地・日本

1. 文明社会のほとんどは動物性たんぱく質を獣から得ています。魚介類に大きく頼る日本はそれだけですでに独特ということができます。この点は余り注目されてこなかったと思いますが、多種多様な魚を、多種多様な調理法によって食べるという習慣は、日本人の性質を繊細にし、食への関心を高めたものと思われます。その結果、日本を除く大半の地域で暮らしの中で重大な関心事となってきた性生活は、日本においては食よりも下位に置かれることになったと思われます。

 

2. 今の日本では、肉食ばかりが目立ちます。ラーメン、カレーライス、鮨、ハンバーガー、ステーキ、カツ、フライ、乳製品。これらはいずれも高カロリーな食べ物ばかりです。一方、日本人が長く食べてきたものには、カロリーは低く、ミネラルが豊富であったり、整腸作用があるといった食品がたくさんあります。

ゴボウは日本でしか食べられていないようです。フキ、ワラビ、ウドなどもカロリーは低いでしょう。コンニャクにしてもそうです。寒天やワカメ、昆布などの海藻類もそうです。レンコンやタケノコも、カロリーは低そうです。梅干しやダイコン切干し、干し椎茸などの保存食もあります。

高野豆腐にフキとシイタケを合わせて煮物にし、キンピラとみそ汁でごはんを食べると、見た目には量も少なく物足りないようでも、不思議と満足感が得られたりするものです。おそらく、しっかりと必要な栄養がとれるからでしょう。肉中心の食事では、ボリュームを増やしてお腹いっぱい食べたとしても、まだ物足りなさがあったりするのは、重要な栄養を十分に補えていないからではないかと思います。

日本食の神髄はカロリーの低い食品たちにあるのではないかと私は思います。

 

3. 日本食のもう一つの特徴は汁物だと思います。世界最古の土器と言われる縄文土器を使い、貝や小魚などから旨みを取り出しておいしい汁を飲んでいたことでしょう。そして、弥生人が稲作とともにやってきた後も、そのような食習慣が受け継がれたと思います。だから煮干し、鰹節、昆布、椎茸など出汁をとる食材は発達したのではないでしょうか。

 

今、日本では、こうした元来の日本食を食べることが本当に難しくなっています。元来の日本食のおいしさや、食べたときの満足感を知る人が増えて欲しいなと思います。

 

WBPC問題はお金とマスコミが人の幸せを食べている具体例だと思う

2023年11月2日に、WPBC問題に関する新しい動画「Colabo問題がよくわかる!相関図」がYoutubeの暇な空白チャンネルに投稿されました。


www.youtube.com

 

この問題の本筋は、公金事業について「会計不正の疑いがある」として関係4団体への公金支出について住民訴訟を起こしていることであると明確に示してある点が素晴らしい。また相手側が普段どのような発言や活動を行っている、どのような身分の人物であるのかを指摘してもいる。これを視聴することにより、暇空氏に対する相手からの言及がどのような動機から出ているのかも推測できるようになるだろうと思われる。

 

都側の監査結果や、Colabo側の主張だけを読めば、この本筋が全く見えなくなるだろう。マスコミ報道だけを見ている場合も同様である。ほとんど報道されていないものの、時折報道される際には、本筋の部分には問題はなく、それにも関わらずColaboは令和5年度の事業を受託できなくなった被害者として描かれてしまったりするのである。

 

この問題が根深いのは、単に、公金が効率的に活用されていないかもしれないだけではないからである。むしろ日本社会を破壊し、日本を衰退させていくような方向に、日本人の収めた税金が活用されているかもしれないのである。詳しくは暇な空白チャンネルに投稿された「アカい羽根共同募金」、「ナニカグループぱっぷす「AV新法の闇」」、「PENLIGHT(キボタネ)の手口を分析!」などの動画を参照いただきたい。

 

事件の根深さが明るみに出て、本丸に迫るにつれて、カネとマスコミの力が私たちの幸せをどうやって奪っているのかがはっきりと見えてきている。Colabo問題に関していえば、マスコミは事実を伝えようとするのではなく、当初から暇空氏をリーガルハラスメントを行う不法者であると印象付けようとしていた。つまり、マスコミは、ナニカグループ側に取り込まれているということであり、その裏には、マスコミまで取り込むことができるだけのカネや力があるということなのであろう。税金が納税者に不利益をもたらすような使い方をさせないようにしようとする個人は、マスコミの力によって歪められたイメージを拡散されてしまう。そして、カネと力を持つであろう本丸に近い人々は、カネに群がっている人たちであるがゆえに、事件の本筋を知ってはいたとしても、暇空氏を叩き貶める側を応援することになってしまう。そうして、日本人の収めた税金は、日本人に不利益をもたらすような使い方をされていき、日本人を不幸にすることになっていくのであろう。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

今の日本国は日本人に敵対する存在であると考えよ

日本政府は、日本人が豊かになれないように意図的に政策を実施してきました。

以下は、現代ビジネスの記事に対して読者が付けたコメントです(私ではありません)

news.yahoo.co.jp

日本は政府を挙げて日本人激減政策を着々と行ってきています。

まずは、税金面での弱者に厳しい消費税の導入と定期的増税、これにより消費が落ち込み、投資や人件費を削減するインセンティブを増大させた。

 

そして、デフレから抜け出せない状況を作ったうえで、デフレ下でやってはいけないといわれる規制緩和をあらゆる領域でおこない、国内企業がさらに疲弊する環境作りにまい進した。

 

一億総活躍世界などとして、女性と老人を安い労働市場に投入し、さらに海外から安い労働者を入れるために技能実習制度等を導入し、賃金下落の圧力をかけ続けて賃金の上昇を抑え続けた。

 

働き改革などで、正規社員から派遣社員への転換をすすめ、安く使えてスキルアップが低下する派遣社員の激増の後押しを進めた。

 

公共事業等の日本への投資の削減、民営化などを推進し公務員の激減を進めた。

 

若者は結婚しなくなり、子供は減少続けることになった。

まさにこの指摘通り、今の日本国は、日本国民を削減することに躍起になっている、日本人に敵対する国家に変り果ててしまっていると見るできでしょう。

 

他にも、化学物質に対する異様な政策も目立ちます。

・他国では禁止された除草剤を逆に安全であるとして使わせる

・他国では使用できない食品添加物を使わせる

合成洗剤、ヘアマニュキュア、芳香剤、殺虫剤、水道水の塩素濃度などで化学物質漬けにする

 

また、外国人による土地の所得を推進したり、外資系のメガソーラーによる環境破壊ともいえるソーラーパネルの設置を許容したり、自治体の花火大会の運営を中国系企業が行うなど、まるで外国人による乗っ取りを国が後押ししているような状況です。

 

そういえば、消えた年金問題や、年金運用による巨額の損失も、増税の一種とみることが出来ます。

 

もしも、日本国が日本人を大切にする国であったとすれば、減税や公共事業によって内需を拡大し、子育て世代や学生への支援を手厚くし、結婚と子育ての可能な賃金を得られるようにするとともに、当たり前の恋愛や家庭生活を阻害するような権利主張や価値観の押し付けを拒否することでしょう。また、有害性が懸念される化学物質の使用を適切に禁止するでしょう。国土を破壊するような開発や、外国勢力による取得についても適切に対応するでしょう。他の国々はそうしていて、年収も増えているのですから、日本だけできないはずはありません。

 

かつては経済大国と呼ばれ、先進国でもあった日本は、ちょうど自公連立政管が成立したころから凋落していっているようです。バブルがはじけたのも小泉・竹中による民営化ももちろん日本の没落の始まりではあるのですが、日本国が日本人に敵対する存在に本格的なったのは連立政権からかもしれません。

 

こうして、日本国が日本人に敵対する存在なったのだと仮定すると見えてくることがたくさんあります。先に挙げたような日本人を貧しくさせるための政策が意図的に行われていたであろうということはもちろん、マスコミと財界も日本人に敵対する側であるということや、今、そしてこれから実施されていく政策も日本人に敵対するものであろうということが見えてくるのです。

 

マイナンバーカード保険証、コオロギ食、インボイス制度、異次元の少子化対策という名目による増税や結婚支援金、ワクチン政策など、すべてが日本人削減を目的としたものであろうということが見えてくるわけです。

 

今こうして日本人に敵対する存在となってしまった、日本国、マスコミ、財界を崩壊させるためには、すでに見抜いているということを相手に伝えていくとが最良でしょう。日本人の多くがこの事実に気づき、相手の説明の嘘を見抜けるようになれば、これまで通りのようなことはできなくなるはずです。私はそこに希望を見出したいと思います。

 

 

 

 

今の日本国は日本人に敵対する存在であると考えよ

日本政府は、日本人が豊かになれないように意図的に政策を実施してきました。

以下は、現代ビジネスの記事に対して読者が付けたコメントです(私ではありません)

news.yahoo.co.jp

日本は政府を挙げて日本人激減政策を着々と行ってきています。

まずは、税金面での弱者に厳しい消費税の導入と定期的増税、これにより消費が落ち込み、投資や人件費を削減するインセンティブを増大させた。

 

そして、デフレから抜け出せない状況を作ったうえで、デフレ下でやってはいけないといわれる規制緩和をあらゆる領域でおこない、国内企業がさらに疲弊する環境作りにまい進した。

 

一億総活躍世界などとして、女性と老人を安い労働市場に投入し、さらに海外から安い労働者を入れるために技能実習制度等を導入し、賃金下落の圧力をかけ続けて賃金の上昇を抑え続けた。

 

働き改革などで、正規社員から派遣社員への転換をすすめ、安く使えてスキルアップが低下する派遣社員の激増の後押しを進めた。

 

公共事業等の日本への投資の削減、民営化などを推進し公務員の激減を進めた。

 

若者は結婚しなくなり、子供は減少続けることになった。

まさにこの指摘通り、今の日本国は、日本国民を削減することに躍起になっている、日本人に敵対する国家に変り果ててしまっていると見るできでしょう。

 

他にも、化学物質に対する異様な政策も目立ちます。

・他国では禁止された除草剤を逆に安全であるとして使わせる

・他国では使用できない食品添加物を使わせる

合成洗剤、ヘアマニュキュア、芳香剤、殺虫剤、水道水の塩素濃度などで化学物質漬けにする

 

また、外国人による土地の所得を推進したり、外資系のメガソーラーによる環境破壊ともいえるソーラーパネルの設置を許容したり、自治体の花火大会の運営を中国系企業が行うなど、まるで外国人による乗っ取りを国が後押ししているような状況です。

 

もしも、日本国が日本人を大切にする国であったとすれば、減税や公共事業によって内需を拡大し、子育て世代や学生への支援を手厚くし、結婚と子育ての可能な賃金を得られるようにするとともに、当たり前の恋愛や家庭生活を阻害するような権利主張や価値観の押し付けを拒否することでしょう。また、有害性が懸念される化学物質の使用を適切に禁止するでしょう。国土を破壊するような開発や、外国勢力による取得についても適切に対応するでしょう。他の国々はそうしていて、年収も増えているのですから、日本だけできないはずはありません。

 

かつては経済大国と呼ばれ、先進国でもあった日本は、ちょうど自公連立政管が成立したころから凋落していっているようです。バブルがはじけたのも小泉・竹中による民営化ももちろん日本の没落の始まりではあるのですが、日本国が日本人に敵対する存在に本格的なったのは連立政権からかもしれません。

 

こうして、日本国が日本人に敵対する存在なったのだと仮定すると見えてくることがたくさんあります。先に挙げたような日本人を貧しくさせるための政策が意図的に行われていたであろうということはもちろん、マスコミと財界も日本人に敵対する側であるということや、今、そしてこれから実施されていく政策も日本人に敵対するものであろうということが見えてくるのです。

 

マイナンバーカード保険証、コオロギ食、インボイス制度、異次元の少子化対策という名目による増税や結婚支援金、ワクチン政策など、すべてが日本人削減を目的としたものであろうということが見えてくるわけです。

 

今こうして日本人に敵対する存在となってしまった、日本国、マスコミ、財界を崩壊させるためには、すでに見抜いているということを相手に伝えていくとが最良でしょう。日本人の多くがこの事実に気づき、相手の説明の嘘を見抜けるようになれば、これまで通りのようなことはできなくなるはずです。私はそこに希望を見出したいと思います。

 

 

 

 

国家存亡の危機について

日本は意図的に貧しくされました。

日本を貧しくすることが決まり、まず行われたのが相次ぐ民営化でした。
その後、京都議定書の議長国として責任を負わされた日本は、他の国々が京都議定書に一顧だにすることなく経済成長を遂げる中で、競争力を失いました。また、派遣法の改正により、日本人の収入は平均して下がることになりました。
さらに、ようやく不況を抜け出して景気が上向きかけたところで、消費税上げが行われたことにより、内需は冷え込み、DGPは抑制されました。消費税を上げた分だけ法人税が下げられ、いつの間にか実質的に外資に成り果てていた日本企業の持主たち(外国人金融資本家)を利することになりました。
消えた年金や年金投資の損失も、国民を増税で苦しめる一方で、外国企業を助けることになりました。
こうして日本人の所得が伸び悩み少子化が進む中で、外国人の受け入れは進み、生活保護や、税金の面でも優遇されて、日本で子を産み、人口比率を増しています。
つまるところ、30年も前から日本国政府・マスコミ・財界は、日本人の敵となってしまっているわけです。
そこを自覚しないまま、今国家存亡の危機を迎えています。
すぐに現実を認め、新しい考え方で国、マスコミ、企業に対していきましょう。

今の日本は、大航海時代にこの国を守った指導者たちのいない日本のようなものだ

一人の一般男性による住民監査請求に対して7人の弁護士を集めてリーガルハラスメント会見を開いたところから急速にネット上での認知が広まったWBPC問題。今回は、この問題を追求し続けているもう1人の一般人に対して、弁護士101人を立ててつぶしにかかるという事態になっています。

 

なぜか失われた都庁のメール、日付部分に加工跡としか思えないような不自然な状態がわかる公文書、同じくあり得ない年号と日付の組み合わせで押された日付印など、報道機関が当たり前の働きをしているのであれば大事件になるはずの問題がほとんど扱われず、扱われたと思えば、相手側に都合のよいように、Colaboの活動を妨害する者が現れ、それを口実にした、相手側の主張を、まるで住民監査請求を行った男性による妨害であるかのように誤解させる記事が書かれるというありさまです。

 

その裏では、令和5年度の事業がColaboを除く3団体に新しい1団体を加えて形で継続されています。今話題のジャニーズ問題を追求しているPenlightも、うち2人は、韓国慰安婦支援団体キボタネのメンバーで、そこにColabo問題で名前のあがっている人物たちがつながっています。そして、このような関係を調べだして公開してきたTwitter(X)アカウントは凍結されており、ジャニーズ問題にはBBCやWHOがしゃしゃりでてきているという状況であり、単に国内の問題ではなく、外圧も含めた日本叩きになっています。

 

こうした流れを見ると、日本はまさに大航海時代に西洋人の侵略にあって国土が奪われようとしていたときと同じような状況にあると見ることが出来ます。大航海時代には、当時の日本の指導者たちがこの国を守ろうとしてくれたおかげで日本は植民地になることなく独自の文化をはぐくみ、『逝きし世の面影』に描かれたような素晴らしい社会が実現されました。

 

しかし、今の日本はまったく違います。政治家も官僚も、マスコミ人も、すっかり侵略者側に取り込まれて、日本を守ろうとする国民をつぶしにかかるあり様なのです。

 

日本を守るためには、マスコミとの接触を避け、今の国は私たちを過去の存在にしてしまおうとしているという前提をもって、考え方や行動を根本から変える必要があると私は考えます。あらゆる政党が反日勢力と関係を持ち、マスコミも一体となって、日本人の力をそぎ、子孫を残せなくしようとしていると考えて、今の国やマスコミの動きを見ると、いろいろと見えてくるはずです。

政治・マスコミ・財界がこぞって日本抹消に協力しているとしか思えない

本日も訪問いただきありがとうございます。

 

日本の現状について少し書こうと思います。

参政党の街頭演説を聞いたとき、この政党には、どこか巨大資本が裏にいるなという印象を受けました。なので、その時点で、参政党を支援する気持ちは失せましたが、演説を聞いていて役に立ったこともあります。それは、この30年にわたって収入が伸びていないのは、日本だけで、他の国はある程度の伸びがあったと知れたことです。バブルが崩壊した後、リーマンショックもあり、中国など一部の国を除き世界中で年収の上がらない状況が続いていると思い込んでいたのです。実際には、まったく異なり、日本は一人負けのような形で伸び悩んでいたのでした。本来であれば、このような情報を、マスコミが積極的に流して、政権与党に対して打開策を問うべきなのでしょうが、それもないので、多くの人が、日本の一人負けに気づいていなかったことでしょう。

 

さて、この一人負けの原因ですが、意図的であったようです。日本が議長国となる調印したために守らざるを得なくなった京都議定書は、日本の競争力を奪いました。他の国は、一瞥もせずに経済を成長させることができたためです。消費税を10%にあげたタイミングも最悪でした。ようやく少し内需拡大の兆しがみえたところで、消費税が挙げられて、消費は冷え込むことになり、GDPの伸びを抑制したのです。しかも消費税増税分は法人税減税に回されてしまいました。民営化は。利潤の大きい企業の利益を国際金融資本に渡すことになりました。(年金積立金管理運用独立行政法人は2020年1~3月期に17兆円規模の運用損失を出していますが、これも、意図的であったと思わざるをえない状況があります。

 

最近、岸田氏はあいついで外国に対する資金援助を約束していますが、これこそ、日本の政治が、日本を抹消しようとしている明らかな証拠といえるでしょう。

 

他にも、他国ではその危険性に気づいてほとんど推進されなくなった、新型コロナワクチンを、まだ日本政府は推進しようとしていることや、医薬品会社との契約で、そうした本来無用なワクチンを購入して使用せざるを得なくなっているなど、日本政府による日本人抹消作戦としか思えない事態ばかりが目につきます。

 

さらに悪いのは、マスコミと財界も、この動きに同調しているようである点です。日本人にとって不利益にしかならないような形での報道が目立ちます。日本人の税金を反日団体に積極的に流そうとするような動きや、日本の歴史や文化を貶め、本来とは違う外国人受けを狙った形に変容させたものを日本文化であると吹聴し、観光資源化しつつ、そうした資源を利用して利益を得る部分には外国の企業を入れて、日本人が気づかないうちに、日本が日本でなくなるようにマスコミや財界も動いているのです。

 

マスコミ報道に触れていると、現実に気づかない間に、日本を誇れなくなり、最後には医療行為がもとで死んでしまうような未来が待ち受けています。国についても同じです。国は国民を守るはずだという思い込みを持ち続けていると、現実を見る目が曇らされ、気づいたときには手遅れになりかねません。

 

日本人は、日本の政府・マスコミ・財界が、日本人を抹消する動きに協力していると想定して、早急に現実を再認識し、日本を取り戻す必要があると私は考えます。

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