文明社会の大衆が警戒すべき相手は政治家や官僚よりもむしろマスコミだった。

こんばんは、本日もこのサイトを訪問くださりありがとうございます。

いつもどおりさっそく本題に入らせていただきます。

いつ頃得た概念なのかは思い出せませんが、メディアは政治を監視する機能を果たすことを本来的な役割としているというような考えを私はいつのころが持つようになりました。おそらくは、テレビや新聞自身が自らのそのような役割について解説していたり、若いころに読んだ本の中に記されていたのだと思います。他方で、メディアを監視側ではなく権力として位置づける議論もありますが、特にジャーナリストの本分は権力の監視であるという図式に従って、報道機関には特別な許可が与えられて、時に、政治家や官僚の不正を追及する存在として私たちの前に現れてくることが多いように感じます。

しかし、国際金融資本による世界支配（世界システム）という概念を知って、上記の図式は実態と完全に乖離していることが私には見えてきました。

世界システムが成立していくうえで、大きな役割を果たしたのが、情報の流通です。

市民革命によって旧支配層が倒され、民主的で自由博愛を理想としながら世界が変革されていっているという歴史観を与え、その最先端にあるのが欧米であるとして欧米へのあこがれを持たせる情報を流すようにメディアが統制されていきました。宗教の印象操作も積極的に行われました。

こうして、最初に上げたような、腐敗しがちな権力である政治家や官僚と、これを監視する、民主的な大衆の味方であるメディアという図式が提示されて、大衆はメディアの流す情報を基本的に概ね大衆側に立って発信されたものであると、無邪気に信じ込むことが多くなっているように私には見えます。もちろん以前の私もそうでした。

しかし、今回の感染症に関する報道や国ごとの対応を見てみると、主人である国際金融資本のいいなりに一番なっているのがメディアであるように見えます。特定の専門家をせっせと登場させて発言を繰り返し伝えてみたり、事実とは異なる印象を与えるようにデータの提示方法を編集したりしているのは、メディアであって政府や政治家ではありません。むしろ、田中宇氏も指摘するように、政治家や官僚は「WHOのコロ
ナ覇権に隠然と抵抗して良い半面、マスコミはコロ独推進の人道犯罪組織」になっています。

振り返ってみると、このような事態は何も今回に限った現象ではありません。

どの政治家を処罰すべきで、どの政治家を支持すべきかを大衆に伝えてきたのは、いつもマスコミでした。どのような政策を推進すべきで、どのような制度や法律を変えるべきであるのかもマスコミが人々に伝えてきました。

民営化を進めるべきか、外国人労働者を迎え入れるべきか、女性は稼ぎ手となるべきかどうか。こうした話題を持ち出して、特定の答えにつながるように、情報を与えてきたのは、政府や政治家ではなく、マスコミでした。

マスコミが政府の対応を批判するとすれば、それは、マスコミの持ち主である国際金融資本が、隠然と抵抗する政治家や官僚に「言うことを聞け」と命じているということなのでしょう。

私は新聞・テレビから情報を得なくなって10年以上になります。今回の感染症騒ぎでも、マスコミが流す情報は、正確性を欠き、特定の印象を与えるように加工され、公平な議論ができないように統制されたものばかりでした。

それも当然です。マスコミを作り上げ、所有しているのは、国家を超える存在である国際金融資本なのですから。テレビ、新聞、雑誌、大手出版社の書籍などから情報を得てしまうと、実態とは乖離した世界を信じ込まされていくことになり、国や国民を思う政治家や官僚を失脚させていくことにもなります。

マスコミの中にも心のある人物がいて、私たちのために戦ってくれていると思う人もあるかもしれません。しかし、そうした人々は、勤務先のメディアから情報を発信できなくされてしまうので、頼りにすることはできません。

なにより怖いのは、実際に私たちの考え方に影響を与えているのが、国際金融資本によって統制されたメディアと教育であることを私たち自身が自覚しておらず、ほとんどマスコミから得た情報だけに基づいて自分の考えを組み立ててしまっているということです。今回の感染症騒ぎがそのよい例です。一部の人を除き、新聞やテレビを頼りに、ワクチンの接種を選んだり、嬉々としてアルコール消毒を繰り返したりしています。

実際のところ、さまざまな問題の根源には、国際金融資本による活動があります。蟹工船や足利鉱山、野麦峠の女工たちやもそうですし、戦争や対立関係なども、基本は意図的に演出されたものです。しかし、マスコミの情報操作により、私たちは遅れた国内法がいけないのだとか、倫理観の低い後進国であるこの国が悪いのだとか判断してしまい、西洋文明の進出に伴ってそうした問題が起きてきた（そして実際に利益をえるためにそうした活動を推進させた外国人資本家がいた）という事実に気づきません、

こうした事実を見えなくするのがマスコミであることから、私たちがまず警戒すべき相手はマスコミであるということができます。