日本人は気づいた
余りにも不自然な感染症騒動は、
日本人の目を覚まさせることになったようだ。
免疫を高めるはずの注射を打った途端に命を落としてしまう人の多さが、決定打になったといえよう。事実、接種数と、昨年と比べてどれほど死者数が増えたかの間に、あまりにも強い関係が見られ、もはや接種が直接的な死因といえるほどの状態が判明している。
このような状況で、いまだにワクチン接種をすすめようとする国やマスコミを信じる者などおらず、おそらく推進側のマスコミ人や役人でさえその大半は、もう欺瞞だらけの毎日に嫌気がさしはじめていることだろう。
今回の件を通じてわかったのは、国もマスコミもおそらくは国民にとって敵であるということである。それゆえに、危険な除草剤を禁止するどころかかえって規制を緩めてホームセンターの入り口に並べるようなことが次から次へと起こることになり、どんなに反対運動をしてみてもいっさい顧みられないことになるのである。
・国立大学の授業料を大幅にあげたこと
・無償や低金利の奨学金が減り、金利の高い奨学金ばかりになったこと
・結婚して子供ができても支援が薄いこと
・子育て家庭の支援のはずがなぜか保育園が増やされること
・外国人にばかり生活保護が支給されていること
・外国人ばかり公営住宅に住んでいること
・外国人ばかり子育てをしているように見えること
・非正規労働者を増やしたこと
・消費税をあげてきたこと
・法人税をさげてきたこと
・外資が進出しやすくしてきたこと
・メディアがAmazonだUberだコストコだと外資ばかり肯定的に取り上げること
・年金がなくなり、投資に向かわせられていること
感染症騒動を無理やり起こして続けてきたあげく、危険な物質を体内に注入するよう促されて従ってしまった人々は、今回限りのできごとではなく、同じ悪意が長い間ずっとこの国の国民に不利益を被らせてきたことに気づくことになったのだ。
小泉純一郎を持ち上げて自民党を圧勝させ、国民を貧しくさせたのは間違いなくマスコミであり、日本政府であり、日本の官僚たちである。
間違いなく地震と津波に襲われる東北に原発を作り、漁業権を企業の手に渡し、水道の利益だけをフランス企業に売り渡そうとしているのも、日本の政治家・官僚たちであり、それを一切問題視しないマスコミもまた同じ穴の狢である。
感染症騒動は世界的なものではあるが、特に日本は、ワをレイにするという元号にふさわしい攻撃を受けている。日本の為政者たちは危険な免疫力低下薬を押し付けられ、ISDN条項によって廃棄も返却もならず、国民の体に注入させようとやっきにならざるを得ないでいる。
しかし、日本人は目覚めた。
もうマスコミの言葉はそらぞらしくしか聞こえず、国からのメッセージは、悪魔の言葉にしか聞こえない。
感染症騒動で勝負をかけてきた相手は敗北間近なのだ。