化学物質によって、他国民以上にむしばまれる日本人
今回の感染症騒動は、得体のしれない化学物質を、大半の国民に注入する結果となった。あるいは不安にかられ、あるいは職業上避けられないものとして、多くの国民が複数回にわたって体内への化学物質の注入を受け入れた。NHKが報道している、追加接種した人（割合）（2023年7月11日現在）には、世界各国の割合の上位18か国が示されている。日本は2位のペルー（90.37％）に大差をつけた1位（141.72％）であり、18位のインドが16.04％にすぎないことを考えると、日本の突出具合が目立つ状況になっている。
他にも多くの点で、日本人は他国とはくらべものにならないほど、人工的な化学物質にさらされている。
世界で売上No1の除草剤「グリホサート」に発がん性の疑いが強まり、使用禁止や規制強化に踏み切る動きが欧米やアジアで広がっている。しかし、日本は逆に規制を緩和しており、消費者の間で不安が高まっている。
残留基準値を大幅に緩和
こうした世界の潮流に対し、日本政府の動きはそれに逆行しているかのように映る。
食品などのリスク評価をする内閣府食品安全委員会は、グリホサートに関し「発がん性、繁殖能に対する影響、催奇形性及び遺伝毒性は認められなかった」などとする評価書を2016年７月にまとめた。
この間、農林水産省はグリホサートを有効成分とする農薬の新商品を淡々と登録。厚生労働省は2017年12月、一部の農産物の残留基準値を引き上げた。特に目立つのがパンやパスタ、シリアルなどの原料となる穀類で、小麦は5.0ppmから６倍の30ppm、ライ麦が0.2ppmから150倍の30ppm、とうもろこしが1.0ppmから５倍の５ppmへと、大幅に引き上げられた。そばも0.2ppmから30ppmへと150倍に緩和された。
この2019年の記事では、同年における、オーストリア、フランス、ベトナムでの禁止の動きと、2016年から2017年にかけてのそれに逆行する日本政府の動きが指摘されている。
食品添加物の定義や安全基準は世界各国で違いがあり、単純に品目数だけで一概には言えませんが、先進国の中でもダントツといっていいほど食品添加物が使われている日本。
その数を諸外国と比較すると以下のようになります。
アメリカ・・・１３３品目
ドイツ・・・・・６４品目
フランス・・・・３２品目
イギリス・・・・２１品目日本・・・・1500品目
世界と比べると日本の添加物の数が桁違いに多いだけでも驚きですが、なんと日本の厚生労働省は年々、添加物の認可を増加させているそうです。
世界各国がなるべく使用する添加物を減らし、安全な食作りに取り組んでいる中、日本は逆行していることになりますね。
この記事では、海外ではすでに使用禁止や使用制限をされている添加物であるにもかかわらず、日本では使用され続けているものとして、「トランス脂肪酸」「赤色２号」「過酸化水素」が挙げてある。
政府の及び腰が浮き彫り
確かに、政府が本腰で規制強化に動き始めたなら、農薬による健康被害を心配する多くの消費者にとって朗報だ。しかし、記事を読む限り、政府の本気度がどうも見えてこない。例えば、安全性評価を厳しくすると言っても、どの程度厳しくするのか、その結果、使用量の削減や農薬登録の取消などにつながるのか、一切書いていない。記事は、「追随」という見出しとは逆に、日本政府が迅速な規制強化に及び腰であることを浮き彫りにした。
後手に回る日本政府の規制を象徴するのが、人や自然の生態系への影響が強く懸念されている殺虫剤のネオニコチノイド系農薬だ。同農薬は、昆虫の脳や中枢神経内にある神経伝達物質アセチルコリンの正常な働きを妨害し、異常興奮を引き起こして死に至らしめる神経毒で、日本でも稲作や野菜・果物の栽培に広く使われている。
しかし、トンボやカゲロウなど対象とする害虫以外の昆虫や、様々な種類の野鳥、魚、哺乳類の繁殖に、重大な影響を与えている可能性が、最近の研究で明らかになってきた。さらに、発達障害児の急増との関連や母親の体内での胎児の成長との関連など、食べ物を通じた人への深刻な影響の可能性を示す研究結果も、日本の研究者らによって次々と報告されている。
2020年に書かれたこの記事では、欧米、韓国が迅速に対策に動いたことが示されている。
日本の水道水の塩素
日本の都市部の上下水道のほとんどは、湧水ではなく河川から直接取水した水を使用しています。
河川水には当然、ありとあらるゆる雑菌が生息していますから、それを効率よく殺菌するために大量の塩素が投入されています。日本の法律では水道の蛇口レベルで、0.1ppm以上の塩素が残留していることが定められています。
「以上」です。殺菌の徹底を期すために、塩素の最低残存値があるのです。
一方、その上限の定めはありません。主要な諸外国では当然、上限があります。（例：ドイツ0.05ppm、フランス0.1ppm、アメリカ0.5ppmが上限）
ですから日本の水道水にはかなり高濃度の、おそらく0.5～1.0ppmレベルの塩素が含まれていると考えられます。
（中略）もちろん塩素は毒です。（中略）
また塩素は他の化学物質と反応してトリハロメタンなどの有害物質をうみだすことも知られています。
トリハロメタンを含む水は、シャワーで使用した場合、空中に散布されるため、その危険性が増します。
肌に対してもそうですし、吸い込んだ時の危険も考えられるためです。
他にも、瞬間湯沸かし器などで急激に暖められた場合、大量のトリハロメタンが出ることが知られています。
この記事では、他の国では定められている水道の塩素含有上限が、日本に水道ではなぜか設けられていない点が指摘されている。
2019年のこの記事によると、向精神薬であり、依存性の高い「デパス」が、主に日本国内で使用されており、海外ではスペインなどごく一部の国でしか承認されていない。
他にも、以前は珍しかった若者のヘアカラーが一般化したこと、匂い消しや虫よけ、殺菌などのために、頻繁に化学物質を肌にスプレーする習慣も、日本人の化学物質付けとその影響による免疫低下・発がんなどを促しているのではないだろうか。
すくなくとも、おおよそ一貫して、日本での生活が化学物質による汚染から諸外国に比べて守られていない状況は、日本人誰もが認識しておく必要があるだろう。
