陰謀論というあいまいなものではなく具体的な事実が存在する
アフリカの大統領たちが次々と暗殺されており、彼らには共通点があるという。
コロナ騒動について、ロンドン五輪の閉会式で予告されていたと思う。
そうした陰謀論めいた話を信じない人でも、今の社会の仕組みを詳しく分析してみれば、「カネを生み出す者がどこまでも勝つ」ように、頭を絞って、文明社会の制度を作った人たちの存在がわかるはずである。
私が子供の頃から疑問に思っていたことの一つに、「会社を作って大きくした人」よりも、「この会社に資金を出した人」のほうが力が強いということがあった。どうして、一生懸命会社を大きくした人より、よそからきて、金を出した人のほうが優先されなければならないのだろう。会社の経営方針に賛同して金を出すことが株を買うということであるのなら、どこまでも、経営者の資産としなければおかしいと、私などは思っていまう。株式という制度を作って、株主が力を持つ仕組みが整えられているから、生み育てた親が捨てられてしまうのである。
私が子供の頃から疑問に思っていたことのもう一つは、著作権と特許である。私などは、知識というものは無形のもの、誰のものでもないものであり、独占を許すような仕組みはおかしいと思っている。実際には、知識の独占が許され、この独占はカネで買うことができ、それがまたカネを生むという循環が作られている。
法人という考えも、ずいぶんとおかしなものだ。法人という考えがあるせいで、利益をあげながら徴税を免れるような仕組みが作られていき、事実上個人の資産であるにもかかわらず、個人とは切り離されてしまっていたりする。
カネを持たない私たちは一生懸命勉学に励み、学歴を付け、実務経験を積んで、ようやく収入を増やすことができるのだが、カネを持つ者にとっては、そのような努力は不要である。必要なことは、祖先たちが社会に操作を加えて整備してくれた、カネを生む仕組みを知り、その仕組みの整備を続け、カネを生み出し続けることである。
こうした人々の存在があからさまになっていると私が考える具体例の1つとして、クレジットカード決済の手数料の問題がある。クレジット決済手数料は、客側ではなく店側がクレジット会社に支払うもので、店ごとに割合が異なっているらしい。現金で支払えば請求額そのものが店に渡ることになるが、クレジットカード払いの場合は、手数料分だけ差し引かれてしまう。この手数料はクレジット会社との契約により、価格に上乗せできないことになっており、現金払いとクレジット払いで価格差を付けることは禁じられている。どうして独占的地位を利用した契約条件の提示として問題にならないのか不思議である。
私がこうした人々の存在をあからさまに感じたもう一つの具体例は、FacebookとTwitterの登場だった。どちらも、なくてもかまわないサービスという程度のはずなのだが、各種メディアで積極的に宣伝し、広まっていった。LINEやインスタグラムも後に続くものとしてあげてよいかもしれない。Facebookについては、それまで個人情報の開示にうるさかった各種メディアが、実名を公開するFacebookを一斉に宣伝し始めて、メディアの嘘が完全にばれたと私自身は感じたものである。
学校教育が西洋礼賛であると気づいたのはつい最近だ。私は日本に日本人として生まれたが、学校教育で和太鼓や篠笛、琴を習ったことがない。代わりに与えられたのはリコーダーであり、オルガンであった。そうやって、西洋音楽を押し込まれた世界中の若者たちが、西洋風の音楽を作り、西洋人をお手本として活動すれば、西洋の商圏は広がり、西洋のブランド力は高まる。美術についても同様である。
カネを生む人たちは、古代からの西洋の先進性をでっちあげて、西洋をブランド化することが自分たちの利益になることを知っている。五輪やワールドカップの開催によって利益を得ることができ、世界各地の都市の中心地に西洋ブランドが店を出していても不思議に思われることもなく、安い原価で作った高級品を高く売りつけることができる。
江戸時代の徳政令について聞いた小学生の頃、借金をちゃらにするとはなんとひどいことかと思ったが、今にして思えば、特定の人々に富が集中しすぎることを防ぐ賢い政策だったように思えてくる。何しろ今度の殿様は、敗戦国に借金を押し付けたり、金をかしたいからと新幹線や高速道路を作って借金をしろと強請ってくる悪党なのだから。
とにかく彼らが打たせたがっているワクチンを受け入れることはどんなに危険なことなのか、少しはわかっていただけたかと思う。
追記：書籍は再販制度による定価販売とすることが決められています。このため、ネット販売においては送料を無料にできず、別途請求する必要があるはずでした。この法律を一方的に破ったのがアマゾンでした。同じことを日本企業が行ったのであればすぐにでも指導が入ったでしょうが、アマゾンが指導を受けることはありません。これが陰謀論の現実化です。
追記２：Youtuberに対する支払いや、Googleアフィリエイトによる収益は、その元となったデータが正しいかどうかを、受け取り側は検証できません。
